介護補償
突然介護が必要な状態に
なった時に備えて
介護補償とは
- 引受保険会社
- 東京海上日動火災保険株式会社
※下記内容は会員総合補償制度により
異なる場合があります。
※介護補償は他の補償にご加入いただいている方のみ、ご加入可能です。
公的介護保険制度の特徴を
踏まえて
ワイドな
補償を提供します
保険の対象となる方が所定の要介護状態となった場合に、保険金（一時金）をお支払いします。これにより、公的介護保険制度において自己負担となる自宅改修や介護用品購入等の介護に要する費用に備えることができます。
公的介護保険制度に基づく要介護2以上の認定を受けた場合または東京海上日動が定める所定の要介護状態（要介護２用）＊1と診断され、その状態が90日を超えて継続した場合に保険金（一時金）をお支払いします。
本人・配偶者のご両親のために
ご加入いただくことも可能です
加入された医師の皆様方ご本人およびその配偶者・子・両親・兄弟・ご本人と同居の親族のいずれでも補償の対象とすることができます。
独自基準追加型で39歳以下も
補償します
公的介護保険制度では保障されない39歳以下の方が要介護状態になった場合や、40歳～64歳の方でケガ、交通事故等により要介護状態になった場合も補償します。
このページでは各補償の概要についてご紹介しております。
補償制度の内容（募集種目や補償内容）は、募集団体や募集年度によって異なる場合がございます。
ご所属団体の補償制度の詳細につきましては、必ず各団体用の最新のパンフレットをご覧ください。
また、ご加入にあたっては、必ず「重要事項説明書」をご確認ください。
ご不明な点がございましたら、弊社までお問い合わせください。
- 介護補償に関するお問い合わせ・資料請求
- phone0475-23-8442